浮気・不倫の解決方法

「浮気・不倫の解決方法」といっても、十人十色。 みなさんはどんな選択をするでしょうか？
２人の今後を決める重要な内容なので、時間をかけて最愛のパートナーとの話し合い（協議）をするのが一番ベストです。 しかし、直接面と向かってお互いに話し合えば、感情的になり協議では話がまとまらないという事態も想定されます。
そのために浮気調査・不倫調査を行ってパートナーと浮気・不倫相手の不貞関係を立証する証拠写真を揃えておくことは最優先事項となります。

パートナーと浮気・不倫相手の不貞関係を立証する証拠写真と、浮気・不倫相手女性の身元が判明した時点で交渉開始となります。
映画やテレビドラマなどですと、そのまま調査報告書をパートナーや浮気・不倫相手に叩き付けるのです通常ですが、実際にはそういった使用方法は稀であり、お勧めできません。 その理由としては、決定的な浮気・不倫の証拠を叩きつけ、パートナーや浮気・不倫相手を逆上させてしまっては交渉も決裂しかねないからです。
この「浮気・不倫の解決方法」では、協議以外の法的解決手段としていくつかのパターンをご紹介しますが、主にご自身または探偵事務所・興信所で浮気調査を依頼し、決定的な証拠を掴んだ上での法的手段となりますので今後の参考にしてみてください。

「離婚を決意して離婚時に配偶者へ慰謝料を請求」では、離婚を前提に考えて浮気調査・不倫調査をするという方が多いですが、浮気調査・不倫調査をした結果にどうしても我慢出来ず、感情的になり離婚を決断されるという方もいます。 離婚は夫婦として最終的な決断になります。
浮気・不倫相手が判明していない場合や、風俗店への出入りしている証拠などもこの「離婚を決意して離婚時に配偶者へ慰謝料を請求」に該当します。
ご自身で決定的な浮気・不倫の証拠掴むのは非常に難しいため、まずは探偵事務所・興信所へ浮気調査・不倫調査を依頼して浮気・不倫の決定的な証拠を掴むことが、慰謝料を請求するには必要不可欠です。
その後、法的な専門家となる弁護士に相談しながら、離婚調停などを経て離婚することになります。

基本的に１番と同じですが浮気・不倫相手の身元が判明している場合は、浮気・不倫の決定的な証拠を利用しながら相手側にも訴訟を起こしていきます。
この浮気・不倫の決定的な証拠さえ揃っていれば、慰謝料の金額では一番期待できる方法といえます。

浮気調査・不倫調査終了後、浮気・不倫の決定的な証拠資料をもって弁護士事務所へ相談します。
離婚に関しては考えず、実家や新居などへの引越をして別居をしてから、状況に応じて家庭裁判所へ調停を申し立てます。 この調停で配偶者と和解が成立すれば、毎月決まった生活費・養育費などが支払われる事となります。
有責配偶者（離婚の原因を作って結婚生活を破たんさせた配偶者）からの離婚の申し立ては出来ません。 有責配偶者は、今までの住宅ローン・マイカーローン・固定費などに加え、新たに取り決めた生活費・養育費などの支払いがありますので二重の生活を送り、かなりの負担を強いられる事となります。
離婚してスッキリと再スタートをするという選択肢ではなく、別居して有責配偶者を「毎月お金だけを運んでくれる人」と捉えながら割り切って生活するという選択肢もあるのです。

「絶対に離婚する気はない」というお考えであれば、両家の親族立ち会いのもとでパートナーと話し合い、直接交渉を行います。
まず浮気・不倫をしているかという質問に対し、「絶対に認めない」「言い訳ばかりする」「逆切れする」「暴力をふるう」場合などもがありますので、動画・ボイスレコーダーなどで会話を記録しておきましょう。 この様な場合には、浮気・不倫をしていない理由をはっきりと聞いておきましょう。 休日出勤の理由・飲み会と言っていた日の行動・調査を行った日の行動などに、嘘はないかどうかはっきりと発言させることが重要です。 そこで初めて親族にだけ、浮気・不倫の決定的な証拠がまとめられている調査報告書を見てもらうのです。 パートナーは「探偵事務所・調査会社の捏造だ」または「いい加減な作文だ」と言いながら反論してくる場合もあると思います。 また「プライバシーの侵害だ」などと良くわかっていない法律用語を連発してくる場合もあります。 そのような時には、ＤＶＤなどの動画も利用します。 やはり浮気・不倫の決定的な証拠となる動画を見せられては、黙り込んでしまうのではないでしょうか。 パートナーが浮気・不倫など、己の行動を認め、今後一切、浮気・不倫相手と接触しないという約束をしたことでスッキリしたのであれば、一番良い選択肢といえます。 しかし、このケースでは注意しなければならない事もあります。 それは、その後の生活で心変わりをして離婚したいと考えた時に、パートナーは自分が浮気・不倫をした証拠をあなたが持っている事を知っているという点です。 その後の生活によって離婚を検討しているのであれば、パートナーとの直接交渉の段階で所持している浮気・不倫の証拠を見せてしまうのは得策とは言えません。 その様な時には、パートナーも弁護士などの法的専門家へ相談するなど、何らかの事前準備を講じてくるでしょう。 浮気・不倫の決定的な証拠がまとめられた調査報告書は、本来調停などでは嘘をつかせたあとで最後に公開するものです。 パートナーとの直接交渉の段階で所持している浮気・不倫の証拠を見せてしまっても、慰謝料を取れないという事は無いと思われますが、「それから反省して行動を改めた」などと言われ、慰謝料が減額してしまう場合があります。 パートナーの性格を一番理解しているのは配偶者なので、相手側の性格が「話し合いで理解してくれる人なのか」「第三者が介入しなければならない人なのか」を考えながら選択しなければなりません。 浮気・不倫相手には、内容証明郵便で今後パートナーとの接触をしないよう勧告しておくとよいでしょう。

浮気・不倫が十人十色であれば、解決方法も十人十色です。 探偵事務所で浮気調査・不倫調査を依頼し、浮気・不倫の決定的な証拠を掴んだあとで資料となる調査報告書の使用方法をご相談ください。

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