盗撮器発見調査

近年、毎日のように全国各地で発生し、ニュースとして報道されている盗撮という悪質な行為。

多くの女性達が盗撮のターゲットとして狙われているのは皆さんもご存知でしょう。
しかし、盗撮カメラが存在している現代社会ではこの盗撮という行為は、外出時にだけ注意すればよいというものではないんです。

盗聴器同様、盗撮器が一般のご家庭や企業内などに取り付けられているケースは近年急増傾向にあります。
また、アパートやマンションに１人暮らしをしいる女性に対し、彼氏や元彼さらにはストーカーなどが勝手に取り付けていくという事例もありますし、ホテルや職場などから公衆浴場やプール、フィットネスクラブに至るまで比較的身近な場所で盗撮は行われています。

それらの問題に対し、盗撮器発見調査で多数の実績があるラブ探偵事務所が、最新鋭の発見機材で盗撮器を捜索して確実に発見します。

まさか盗撮なんて自分達には全然関係無いと思われている方が、大勢いらっしゃると思いますがそれは大きな間違いなんです。
ここからはラブ探偵事務所が盗撮という悪質な行為の現状について解説していきす。

盗撮と聞くとピンホールレンズが付いた小型の盗撮カメラなどの機器を連想する方は多いのではないでしょうか。

しかし、基本的には盗撮器という機器は存在していないんです。
では何故、盗撮器という言葉が一般的になっているのかという疑問も出てきますよね。

回答としては、市販されているワイヤレスカメラ・ＣＣＤカメラ・動体検知カメラ・タイムラプスレコーダーなどの録画機能を備えた機材や機器などが盗撮行為に悪用される事が多く、それら全てを含んでの総称が盗撮器と呼ばれる様になっているんです。

また、テレビ番組などでよくご覧になる様な超小型の盗撮機器も正式には小型ワイヤレスカメラや小型ＣＣＤカメラという名称であり、盗撮器という名称ではないんですね。

誰もがカメラ付きのスマートフォンや携帯電話を１台は当たり前に持っている時代となり、行った先々の風景や知人との様子を撮影する事が出来る様になりました。

しかし、裏を返すと誰もがカメラ付きのスマートフォンや携帯電話でいつでもどこでも盗撮が出来る時代になったという事なんです。

スマートフォンを例に挙げてみましたが、この様な高性能のレンズを搭載した盗撮カメラなどが戸建・アパート・マンション・ホテル・職場などから公衆浴場・プール・フィットネスクラブに至るまで比較的身近な場所に取り付けられているのが現状です。
近年の電化製品の向上に伴い、盗撮カメラや盗撮機材も下記の様に日々進化しています。

盗撮機材や盗撮カメラなどは、撮影したリアルタイムな映像をその機材に録画するタイプの盗撮機材や盗撮カメラと、電波で送信するタイプの盗撮機材や盗撮カメラの２種類となります。
そして、屋内や室内にある盗撮カメラの大半は、時計・テレビ・エアコンなどの電化製品の内部などへ巧妙に仕掛けられている事も多いんです。

また、電池を使用しないバッテリー式の盗撮カメラなどでは、車のキーレス・眼鏡・腕時計などの体に身に付けるタイプの偽装盗撮カメラが主流となっています。
これらの盗撮機材や盗撮器はインターネットなどでもスパイカメラなどと称して気軽に販売されており、販売個数は年間数十万台以上とも言われ、盗撮というジャンルの犯罪が盗聴を超えて年々急増しています。

主流となる盗撮機材や盗撮器などは収集したリアルタイムな映像を電波で送信する機材です。
この盗撮電波を受信するのには、電波の飛ぶ距離と周波数帯が非常に重要な要素となります。

近年、これらリアルタイムな映像を電波で送信するタイプの盗撮機材・盗撮カメラが発する電波の距離も飛躍的に延びており、盗撮周波数帯も増加傾向にあります。

盗撮機材や盗撮カメラの中には、盗聴器の様にリアルタイムな音声を映像と同時に電波で送信するものも存在するので、近年では音声と映像を送信できるこれらの盗撮機材や盗撮カメラなどが音声のみを送信する盗聴器よりも急速に普及しているのが現状です。

これらの盗撮機材や盗撮カメラの電波を受信する距離や周波数帯の増加によって、近隣で盗撮する必要が無くなりました。
そして、盗撮という違法行為を犯すという事実が、ターゲットや第三者に発覚するリスクが大幅に減少しました。

今後も盗撮機材や盗撮器が小型化や偽装化などの進化をしていく事によって、年々盗撮という行為の発見率は低くなっていくものと推察されます。

現在、日本で販売されている盗撮機材や盗撮カメラなどを購入する際、身分証明書の確認などはされておらず、名義人などの登録も一切必要ありません。 そして、インターネット上でも偽名や郵便局留めなどで購入できてしまうのです。

この様な現状では、いざご家庭や企業内に盗撮機材や盗撮カメラなどが仕掛けられていても、いつ誰がその盗撮機材や盗撮カメラを購入しているかも特定出来ない可能性すらあります。

盗撮機材や盗撮カメラを購入しても個人を特定されにくいのですから、安易に盗撮機材や盗撮カメラを仕掛ける輩も増加しているのが現実です。
年々発見されない盗撮機材や盗撮カメラが増加していくのですから、個人のプライバシー漏えいなども懸念されます。

数日に１回は盗撮行為によって逮捕されたというニュースが報道されていますが、客観的に盗撮という行為のみを考えると、違法や悪い事というダークなイメージがあります。
しかし、日本には盗撮という悪質な行為をしっかりと取り締まる法律は未だに制定されてはいないのが現状なので、盗撮を罪に問うことが出来ないのです。

しかし、盗撮という行為が法律で全く裁かれないという事ではないんです。
現行の法律ではどの様に裁かれる可能性があるのかを挙げてみました。

盗撮される状況によっても違うとは思いますが盗聴という行為を規制する法律が存在しないので、現行の法令で適用されるとすれば、ストーカー規制法・住居不法侵入・恐喝などでしょうし、盗撮した動画で特定の法人や個人に損害を与えた場合などには、民事上の法律で対処するという事になります。

また、盗撮行為は現行の法律ではなく、各都道府県の迷惑防止条例などが卑猥な行為や盗撮行為禁止していますが、盗撮は撮影された人の同意を得ずに隠れて撮影する行為を前提としています。

しかし、この迷惑防止条例では、盗撮の場所や状況などを細かく指定している都道府県が多くあり、単純に盗撮しただけでは迷惑防止条例違反に該当しないという事も考えられますので、全ての盗聴行為を取り締まるのは非常に難しいと考えられます。

現実的には盗撮という悪質な行為は、ご家庭などの個人であればプライバシーを侵害されており、企業などの法人であれば機密情報を漏えいされているので立派な違法行為です。
インターネットなどの普及によって、いとも簡単に盗撮機材や盗撮カメラを購入する事が可能となっている現在、私たちの周囲では常に盗撮といった危険がつきまとっているのです。

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